大雑把にまとめると、
１、一度使用した物品
２、使用されない物品で使用のために取引された物
３、上記１・２の物品に幾分の手入れをした物
となります。

また、古物商を営む者が営業のために物品販売業者以外の一般顧客から買い取る物品は、すべて古物営業法にいう「物品」として取扱うべきこととされています。

（なお、「物品」には、鑑賞的美術品・商品券・乗車券・郵便切手・航空券・収入印紙等を含みますが、航空機・鉄道車両・２０トン以上の船舶・５トンを超える自走式機械等は含まれません！）

以上の１３品目に分類されます。

なお、これらの内、自分が扱う古物がどれに当たるか申請の前に決めておかなければなりません。申請書の記入事項に「主として取り扱おうとする古物の区分」と「取り扱う古物の区分」があります。１３品目から前者は１つ選択、後者は複数選択となります。
　間違えると、後になって変更届を出さなければならない事態に陥るなど、面倒が増えますので、ご自分で判断できない場合には専門家とよくお話をして決めるのがよいでしょう。