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まず、地震第一報を各局がどのように伝えたかをみよう。
ＮＨＫの第一報は、首都圏では午前五時四十九分。まず衛星放送第一と第二がテロップで報じた。ほぼ同時に、ラジオ第一でも「人生読本」を中断して「東海地方で強い揺れ。念のため津波に注意」と報じた。ＮＨＫ総合は五時五十分からアナウンサーが顔出しで伝えた。衛星とラジオは二十四時間放送中だったが、総合は五時五十五分放送開始にむけて準備中だったため、この順序になった。
情報源は、気象庁のＡＤＥＳＳ（気象データ自動編集中継システム）。ニュースセンターにその端末があり、地震があれば気象庁のデータが瞬時に流れ、二十四時間常駐のアナウンサー・技術スタッフ・記者が対応する。強い地震のときはブザーが鳴って知らせるという。各地の情報にはタイムラグがあり、第一報が「東海地方」となる場合もある。
民放では、日本テレビが「朝一番天気」を放送中で、午前五時四十九分二十秒にキャスターが「近畿地方で地震」と伝えた。フジテレビのテロップは同四十九分二十六秒。ＴＢＳは同五十一分五十八秒に、「あなたにオンタイム」の中でキャスターがコメントした。
ただし、気象庁のシステム（回線含む）が地震でやられたため、もっとも激しく揺れた被災地の震度がなかなか伝わらなかった。ＮＨＫは早い段階で震度６としたが、これは神戸放送局の記者が気象台に問い合わせたもの。その後、ＮＨＫは震度５とし、しばらくしてまた震度６に戻している。ＴＢＳが「神戸で震度６」の速報テロップを流したのが六時二十分。フジが「洲本で震度６」を伝えたのが六時三十分。こんなに時間がかかったのも同じ理由だ。
これはテレビ局のせいでなく、気象庁のシステムがお粗末だったからだが、被災地の正確な震度がまともに伝わらなかったことは、政府その他が初動体制に入るのが遅れた原因の一つとなった。
第一報に続く各局の放送は、まさに地震報道一色となった。ＮＨＫは、第一報直後から、総合、教育、ラジオ第一、第二、ＦＭで、総合テレビと共通の地震情報を全国放送した。ラジオはテレビ音声をそのまま流した。これには、ラジオというメディアの独自性を生かせなかったのではという疑問が残る。教育は六時三十分、ラジオ第二は六時四十五分に定時番組に戻り、ラジオ第一は六時五十分からラジオ独自の地震情報に戻った。民放各局もそれぞれ定時番組の中で地震情報を流し、次々に特別報道番組に移行した。
しかし、六時台から七時台にかけての地震情報では、近畿地方を強い揺れが襲ったという以外、淡路島、神戸、西宮などの被害状況はほとんど伝わらなかった。地震は千人単位で即死者、または、ほぼ即死に近い犠牲者を出したが、この段階ではその一％も把握されていない。神戸ではすでに火災が発生していたが、ＮＨＫの朝七時のニュースは、これを伝えなかった。事態は逆である。ＮＨＫ記者の「ものすごい揺れだったが、自分の周囲では、これといった大きな被害は確認できない」という趣旨の現地レポートで、多くの視聴者は「たいした被害はないらしい」と思い込んだ。
たいへん不幸なことに、日本政府の情報収集力も、テレビやラジオの前の視聴者と同レベルだった。瓦礫に埋もれた数千人に対する救助活動を指揮すべき人間が、ＮＨＫを見て「たいした被害はないらしい」と思い込んだのだ。このことが公的機関の初動体制の立ち上げを遅らせ、いたずらに死者を増やしたことは疑い入れない。
テレビが「誤報」を流したとは思わないが、初期段階で「的外れな情報」を流したことは確かである。
取材時間や人員が限られれば限られるほど、テレビは「事実の断片」しか伝えなくなる。問題は、テレビがその断片を「事実そのもの」と思わせる強い力をもつこと、そして、その断片を「事実そのもの」と受け止める視聴者が少なくないことである。災害報道に限らないが、テレビが決して忘れてはならないことだと思う。
高速道路や新幹線の橋げたなど「関東大震災級」にも耐えうるとされていた建造物が破壊されたこと、多数の家屋やビルが崩壊したこと、至るところで火災が発生したことなどが、取材が進むにつれて明らかになった。その際、大きな役割を果たしたのが、各局が飛ばしたヘリによる空撮だった。
大阪の毎日放送（ＪＮＮ系列）からは、六時四十五分にヘリコプター基地がある八尾空港（大阪府中部）にむけてスタッフが出発。ヘリは七時三十五分に離陸し、八時五分から淡路島の中継映像が放送された。八時十九分には神戸上空で阪神高速道路倒壊の映像が流れた。ＮＨＫが空撮をオンエアしたのは八時十四分だった。他の民放も、八時台にはヘリの空撮映像を報じている。
この映像によって、ただごとではない大震災の被害状況が、全国どこにいてもはっきりと認識できた。この点、今回のヘリコプター取材は高く評価してよいと思う。
ヘリの取材者は「ものすごい煙が何本も立ちのぼっている。電車も脱線している。信じられない」と絶叫した。どこを飛んでいるのか、乗っている人間もわかっていないらしい場面が少なからずあったが、テレビ画面を通して、絶望的な地上の光景だけは鮮明に認識できた。テレビは、警察庁発表の死者・行方不明者数が更新されるたびに律義に報じていたが、三桁のその数字に何の意味もないことは、ヘリからの映像を見れば明らかだった。
ただし、「救援物資の一つも落としてから取材せよ」「取材ヘリも消火に協力すべきだ」「ヘリの騒音で救援を求める声がかき消される」とか、後になってからだが「朝早くから避難所の上を飛ぶので眠れない」といった声もあがった。ＮＨＫや民放各系列が投入したヘリ・その他の航空機は、合計四十機以上にのぼる。新聞社や雑誌社も飛ばしたし、自衛隊や警察の航空機も飛んだ。こうしたものすべてに対する被災者からの批判である。
このうち救援物資投下や消火については、「自分たちの仕事ではない。テレビのヘリは取材によって被災者に貢献している」と応えればよい。だが、瓦礫と化した家を指差しながら「この下に誰かいるかも知れないんだ。マスコミは何を考えているんだ」と訴えた被災者の声は、深刻に受け止めなければならない。
「声が聞こえなくならない高度を維持した」というのはウソで、ヘリは高く飛んでもうるさい。瓦礫の下に生き埋めになった人の声は、スイス政府が国民に配る防衛マニュアルに「救助隊は水道管など金属製パイプに耳をつけて聞け」と書いてあるくらい小さい。
どの局のヘリにも、瀕死の負傷者のうめき声をかき消し、命を奪った恐れがある。だからヘリ取材をやめろとはいわないが、その恐れを覚悟して飛ばすべきである。うちの系列のヘリの数がいちばん多かったなどと、誇らしげにいわないほうがよい。。
空撮で幕を開けた阪神大震災報道は、未曾有の大報道となった。ＮＨＫ総合（全国放送）が報じたニュース（地震以外を含む）・地震情報・地震関連番組は、十七日が十七時間十一分、十八日が二十一時間二十五分、十九日が二十一時間五十五分。二十三日までの一週間で百十三時間四十四分に達した。放送時間は通常十八時間五分だが、当日から二十四時間放送に突入している。たとえば十九日、地震関連以外の番組は二時間五分しか流れなかったわけだ。
十七日は朝の連続テレビ小説「春よ、来い」を休み、二十一日に二回分を放映した。朝の連続ドラマ休止は昭和天皇の死去以来だ。大相撲は十九日まで教育テレビに移したうえ、時間も縮めて放送した。教育に移ったのは湾岸戦争以来である。
民放でもっとも力を入れたと思われるのはフジテレビである。フジは、地震直後から十八日午後七時五十八分まで連続三十八時間ぶっ通しで地震報道を続けた。当日午後七時からは特別番組「近畿直撃震度６大地震」を放送。「笑っていいとも！」「ごきげんよう」は二十日まで休んでいる。地震関連番組は二十三日までに八十六時間四分に達した。その他キー局も、通常番組を中止して特番を組んだり、ニュース枠を拡大するなど対応した。十八日までの放送時間は、日テレ、ＴＢＳ、テレ朝とも、フジとほとんど変わらない。
こうした長時間報道の取材体制は、各局とも異例の大規模なものになった。ＮＨＫは十七日、大阪と神戸を中心とするほぼ七百人体制。十八日以後は大阪など近畿五百五十人、東京ほか全国からの応援四百五十人の合計千人体制を敷いた。
民放各局は、大阪準キー局を中心に、東京キー局、系列各局の応援を加えて現地取材にあたった。日テレ（ＮＮＮ）系列の例をあげると、一月十七日から二十二日のピーク時に、読売テレビの報道スタッフ百八十人、系列から百五十五人、後方支援を入れて四百人体制が敷かれた。系列二十七局からの応援人員は合計五百九十一人でのべ四千六百人弱であった。
機材関係はＥＮＧが最大三十三クルー。ヘリは読売テレビ二機、日テレ一機（初動は三機）、中京テレビ一機、西日本放送一機（淡路島担当）。中継車は読売テレビ五台、日テレ二台、中京テレビなど七社からＳＮＧ各一台。そのほか日テレは、可搬ＳＮＧや前線指揮車、衛星電話システムなどを出した。
東京キー局は人や機材の応援を出しただけではない。フジ系列では、関西テレビの映像もフジの映像も、すべて東京に集めて編集。フジが編成の主導権を握った。日テレやＴＢＳなどでも、現地の映像は大阪が中心となって撮影したが、編集は東京で行った。また、報道特番は東京キー局が制作し、系列として全国放送された。つまり、系列局との協議のうえ実質的な編成権はキー局が握った。
フジの場合は、十年ほど前から、関テレとの間に「東京で大地震が起これば、フジが映像素材を送り、関テレが発信する。逆の場合はフジが発信する」との取り決めがあった。これにしたがって、十七日のかなり早い段階から、フジが編成を主導することになったのである。
しかし、地震関連報道が東京キー局発の全国放送となったことには、反省の余地がある。放送がもっぱら全国むけになり、阪神大震災の被害を被災者以外に伝える報道が過熱する一方で、被災者むけの情報提供がおろそかにされたフシがあるからだ。ある準キー局が系列特番に地元むけ情報コーナーを増やしてくれと要求し、キー局がこれを退けることもあった。あるキー局がスクープ映像を準キー局に知られないよう、東京までバイク便で送ったという話もある。
十七日の夜、燃えさかる炎の映像に不気味な音楽をつけて流した局があったが、東京で編集しなければ、あそこまで映像を加工する暇はないだろう。キー局の人気キャスターたちが軒並み現場で顰蹙を買ったのも、東京から乗り込んだよそ者が、もっぱら全国むけに報じようとしたからではないのか。
ＮＨＫと民放テレビがすべて東京発の全国放送になれば、ローカル放送はラジオしか残らない。東京の住人としては、首都圏大震災の報道がすべて関西発の全国むけ放送にならないように願いたい。
今回の報道で注目された試みに、ＮＨＫが全国に流した安否情報がある。
十七日午前十時三十分からＦＭで、その後午後一時から教育テレビでも始めた。ＮＨＫ大阪が中心となって電話やファックスで情報を受け付け、たとえば「神戸市××町××番地のＡさんの安否を、東京都××区のＢさんが尋ねています。Ａさん、Ｂさんに連絡を」とアナウンスする。テレビでは「神戸市××町××番地Ａ→東京都××区Ｂ」という手書き文字も報じる。放送を聴いたり見たりしたＡさんは、Ｂさんに「安心して」と連絡するわけである。
一月十七日の午後五時現在、受け付けた安否情報は約三千二百件で、放送したのは約八百件。二十七日午前８時現在では受け付け五万四千三百三十七件、放送したのは三万四百二件だった。
これに対して、筆者が取材した被災者は一様に冷淡だ。
「あんなもの、神戸で真剣に見た人がいるだろうか。水もガスも出ない、給水車も風呂屋も二時間並ぶというのに、見る暇などない。最初の数日は、電話一本かけるのに何時間もかかった。なにが『連絡して下さい』かと思った」（神戸の被災者）
なぜか、安否情報についてマスコミは「ＮＨＫは頑張った」という評価しか下していない。ＮＨＫも冷静に検証せずに、「首都圏で大地震が起こっても同じ安否情報を放送する」といい続けている。だが、「Ａさんは、Ｂさんに連絡して下さい」式の安否情報に、あまり効果はないのだ。少なくとも、もっと効果的な情報提供の仕方があることは間違いない。
というのは、あれだけの地震に見舞われて無事だった人は、心配しているだろう身内や知人に、すぐ連絡を入れようとする。ＮＨＫの安否情報と無関係にそうするはずだ。にもかかわらず安否不明なら、（１）本人は連絡したいのに電話が不通、（２）本人は連絡するつもりがない、（３）本人は高齢者・幼児・障害者などで電話できない、（４）本人は死亡したか電話できないほどの重傷、のどれかである。
このうちケース（１）は、ＮＨＫの安否情報を必要としない。被災者はテレビでいわれなくても、必死に電話し続けているのだから。ケース（２）も、公共の電波と受信料を使って伝える必要はない。残るケース（３）と（４）は、本人から連絡のしようがないから、警察や病院や近所の人などの連絡を待つよりない。
だが、連絡を待つよりないなら、ケース（３）の安否は「保護された高齢者・幼児・障害者のリスト」を、ケース（４）の安否は「死亡・行方不明者リスト」と「重傷者リスト」を放送すれば、断然よいではないか。
このうち一つは警察が作るから、新たに作るリストは二つでよい。もちろん取材が必要だから、電話受け付けよりは難しい仕事だ。しかし、このリストは五十音順にも、地域別にもできる。順不同で流される安否情報より、どれほど役に立つか知れない。
ＮＨＫが地震から四週目に行った被災地アンケートによると「放送で自分のことを取り上げられた」という人は回答者の七％で、三十万人の被災者あたり二万人の勘定になる。残り九三％の人、つまり避難所にいる大部分の人にとって、ＮＨＫの安否情報は役に立たなかった。神戸市や阪神地区でアンケートを取れば、役に立たなかったと答える人の割合はさらに増える。二つのメディアを占有して全国放送すべき価値のある情報とは、とても思えない。
ＮＨＫは、アンケートで三分の二以上の人が「大変いいことだ」と答えたから、安否情報放送が評価されたと結論しているが、そんな情緒的反応によって番組を自己評価してよいのだろうか。安否情報のあり方は、依然として検討の余地があるだろう。
さて、ＮＨＫや民放キー局は、局内に対策委員会を設置し、今後の課題にむけて対応を始めている。
阪神大震災は、これまでの地震マニュアルが役に立たないことを実証した。どの局でも、マニュアルの見直しが最優先事項である。今回と同程度の大地震が首都東京を直撃することを想定し、被害状況を正確に把握し、初動の報道を確保するためのマニュアル改定作業を進めている。改定というよりは、まったく新たな作り直しになるという局もある。
具体的には、放送機材の耐震化、星送りなど機動力の強化、局と局員の連絡手段の確保（携帯電話や無線の活用）、緊急時の出社体制（人員確保）の見直し、報道・取材拠点の分散化、飲料水や食糧の備蓄、災害取材の装備やマナー徹底、スポンサーとの連絡強化などが、各局で聞かれた「重点項目」である。歩いて局まで出られる場所に新たに社宅を借りる、局員全員に携帯電話をもたせるなどのプランを口にする局もあった。
局の体制づくりももちろん必要だが、サリンとオウムで影が薄くなったようにみえる大震災報道を地道に継続し、番組の中での検証や視聴者への啓発も、忘れずに進めてもらいたい。
≪付記≫
その後、ＮＨＫ経営企画室の若手に聞いたところ、「安否情報は間違いなく、たんなる『視聴者対策』。実効などなかったが、効果とは無関係にやらざるをえなかった」との証言を得た。たんなる視聴者対策でテレビ電波が１局分ムダになっては、たまったものではない。
ところが、「放送評論家」「メディア学者」の肩書きを名乗るような人でも、「あれはよかった」という感想を口にする人が多い。ろくに検証もせず、ムードだけで印象を語り専門家面するのは、放送のためにも社会のためにもならない。
「安心情報」を流すつもりならば、もっと効果的な別の方法があったはずだ。また、「安否情報」は、東京のAM局が学校や企業と契約しているように、視聴者側に必ずその番組で情報が流れるという事前の了解と、情報に「××高校では、××は死亡、××と××は重傷で入院、残りは全員無事」という網羅性がなければ、まったく無意味である。
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